これらの企業の利益成長見通しは？——バフェットが投資した五大商社の分析

ウォーレン・バフェットは2020年に日本五大商社（三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、住友商事、丸紅）へ投資した。これらの企業は貿易・資源・多角化事業を中核としている。「単に安いだけで成長がなければ良い投資ではない」という問題提起は、バフェットの投資哲学——持続可能な利益成長を重視し、単なる低バリュエーションを追わない姿勢——に合致する。以下では利益成長見通し、投資価値、戦略的観点から分析する。

五大商社の全体像とバフェットの投資ロジック

• バフェットの視点：バークシャー・ハサウェイを通じ各社約8-9%を保有。「経済的モート（堀）」が強い企業と位置付け。エネルギー・金属・食品・化学など幅広い分野でグローバル貿易・資源需要の恩恵を受ける。低いPER（5-10倍台）と高い配当利回り（3-5%）を評価しつつ、長期成長ポテンシャルを最重要視。
• 現在のバリュエーション：確かに「割安」で、平均PBR（株価純資産倍率）は1倍を下回り、グローバル同業他社を大幅に下回る。しかし問題提起通り、低バリュエーションには成長が伴わなければ優良投資とは言えない。次に利益成長を重点評価する。

利益成長見通し分析

2023年度実績と2024-2025年見通しに基づくと、世界経済の回復・エネルギー転換・多角化戦略を主なドライバーとして、各社の利益成長見通しは楽観的。以下個別に分析：

1. 三菱商事

• 直近実績：2023年度純利益15%増。LNG（液化天然ガス）・金属資源事業が貢献。
• 成長見通し：2024-2026年のEPS（1株当たり利益）年間平均成長率（CAGR）は8-10%と予測。再生可能エネルギー・デジタル変革へ積極投資。グローバル資源ネットワークによる強固な経済的モート。単に安いだけではない：PER約7倍だが成長が支えとなり潜在リターンは高い。
• リスク：商品価格の変動。

2. 伊藤忠商事

• 直近実績：2023年純利益20%増。食品・繊維事業が堅調。
• 成長見通し：CAGR10-12%予測。消費財・テクノロジー投資（ファミリーマート等）が追い風。資源依存度が低い多角化構造をバフェットが高評価。PER約8倍で、成長ポテンシャルによりバリュー＋グロース投資の様相。
• 特徴：自社株買いによる株主価値向上を積極推進。

3. 三井物産

• 直近実績：2023年純利益12%増。鉄鉱石・エネルギー事業が大きく貢献。
• 成長見通し：CAGR7-9%予測。グリーンエネルギー（水素等）・インフラに注力。低バリュエーション（PER6倍）ながら収益安定性が高く、今後5年間のROE（自己資本利益率）15%以上維持が見込まれる。
• リスク：地政学リスクによる資源価格への影響。

4. 住友商事

• 直近実績：2023年純利益10%増。金属・輸送機器事業が回復。
• 成長見通し：CAGR8-10%予測。M&Aによる医薬品・メディア分野拡大。単なる割安ではない：PER7倍で、新興市場展開が成長ドライバー。
• 特徴：高配当政策で長期投資家を惹きつける。

5. 丸紅

• 直近実績：2023年純利益18%増。電力・食料事業がけん引。
• 成長見通し：CAGR9-11%予測。アグリテック・再生可能エネルギーへ投資。最低水準のバリュエーション（PER5倍）だが収益弾力性が高く、世界的な食料需要増の恩恵を受ける見込み。
• リスク：為替変動（円安は輸出競争力向上要因）。

総じて、これらの商社の利益成長は停滞しておらず：平均CAGR8-10%予測は日本市場平均（約5%）を上回る。主な成長要因：

• グローバルトレンド：エネルギー転換・サプライチェーン再構築・中国需要回復
• 企業戦略：伝統的貿易からデジタル化・サステナブル投資といった高付加価値事業への転換
• マクロ環境：日本の物価上昇と円安が輸出競争力を強化

投資価値と戦略的提言

• 単なる割安ではない：低バリュエーションに加え利益成長見通しが、バフェット流「経済的モート＋適正価格」基準に合致。純粋なバリュー株（一部周期性産業等）と比べ、防御性（多角化）と攻撃性（成長投資）を併せ持つ。
• 潜在リターン：成長達成を前提に、5年間の総合リターン（配当＋値上がり益）は年率15-20%と市場平均を上回る可能性。
• リスク考慮：商品価格変動・地政学リスク・日本経済の不確実性。ETF活用やバフェット保有比率に準じた分散投資を推奨。
• 投資戦略：長期保有（バフェット・スタイル）が基本。四半期決算・資源価格を注視。短期的には日本株上昇（日経平均2024年高値更新）で価値の一部は織り込み済みだが、成長ストーリーは終わっていない。

結論として、これらの企業は「死に金」投資ではなく、実質的な成長ポテンシャルを有するバリュー株である。バリュエーションのみを見れば「割安」だが、利益見通しと組み合わせれば優良な選択肢と言える。投資家は自身のリスク選好に合わせ、最新決算を深掘りすることを推奨する。