当時のそれらの株価収益率（P/Eレシオ）はどれほど低かったのでしょうか？また、米国の同業他社（もしあれば）と比較してどうだったのでしょうか？

2020年にウォーレン・バフェットが日本五大商社（伊藤忠商事、丸紅、三菱商事、三井物産、住友商事）への投資を発表した当時、これらの企業のPERは全体的に低水準でした。具体的には：

当時のPER水準：商社平均のPERは約5～7倍。一部企業では4～5倍台にまで低下していました。これは当時の日本株全体の低迷、伝統的商社への市場評価の低さ、そして多額の現金・資産を保有しながら収益変動が大きいという特性を反映したものです。
米国同業他社との比較：
- 米国の類似企業（総合商社、資源系持株会社、バークシャー・ハサウェイのような投資持株会社）のPERは通常15～25倍以上。例えばバークシャー自身の当時PERは約20倍、米国の工業・貿易大手（3Mやゼネラル・エレクトリックの調整後評価）も日本商社を大幅に上回っていました。
- 比較における差異：日本商社のPERは米国同業の1/3～1/4と極めて割安であり、これが投資魅力の源泉となりました。バフェットはこの低評価による安全域（マージン・オブ・セーフティ）と、当時4～5%と米国同業平均（約2～3%）を大きく上回る安定配当利回りを投資判断の根拠として強調しています。

この低PERはバフェットの投資判断における核心的要因の一つであり、「市場から過小評価された優良資産を購入する」という価値投資の原則を体現したものでした。